高圧架空引込設備についての基礎知識まとめ

第一柱から需要家の変電室やキュービクルに至るまでの引込設備は
電気事故のリスクが潜みやすいポイントとなる。

高圧架空引込設備に関する概略

左図：高圧絶縁電線での引き込み　右図：高圧ケーブルでの引き込み

使用する電線の種類と強度

高圧架空引込線には
安全性を担保するために指定された電線を使用する必要がある。

使用できる電線

高圧絶縁電線、特別高圧絶縁電線、引下げ用高圧絶縁電線
またはケーブルを使用することとされている。

電線の強度

引張強さ8.01kN以上のもの、または直径5mm以上の硬銅線の高圧絶縁電線
特別高圧絶縁電線、もしくは引下げ用高圧絶縁電線を使用する必要がある。
高圧絶縁電線を使用する場合は、5.0mm以上の太さが必要となる。

架空引込線の高さ基準

引込線の高さは
人や車両への危険を防ぐため、場所によって厳格に定められている。

• 道路を横断する場合: 地表から6m以上の高さが必要。
• 道路以外の場所: 地上5m以上の高さが必要。

高さの特例（減じることができる条件）

• 道路以外の地上で、危険表示をすることにより、3.5mまで高さを減ずることができる。
• 高圧架空引込線がケーブル以外のものであるときは
  その電線の下方に危険である旨の表示をする必要がありる。
• 高圧ケーブルでの引込みの場合も、引込口付近では3.5mまでに減ずることができる。。

積雪地域への配慮
氷雪の多い地方の積雪上では、人又は車両の通行等に危険を及ぼさない高さにする必要がある。

架空ケーブルによる引込み（メッセンジャワイヤの施工）

図：ケーブルハンガー以外のちょう架例

ケーブルを用いて架空引込みを行う場合
ケーブル自体の張力を支えるために「ちょう架用線（メッセンジャワイヤ）」を使用する。

• ちょう架用線の強度
  引張強さ5.93kN以上のもの、又は断面積22mm²の亜鉛めっき鉄より線と同等以上の強さの
  より線を使用する必要がある。
• ケーブルの支持方法
  • ケーブルハンガーを使用する場合、高圧ではハンガーの間隔を
    50cm（0.5m）以下として施設する必要がある。
    
  • ケーブルハンガー以外の方法として
    金属テープなどを用いて20cm以下の間隔でケーブル本体をちょう架用線に固定する方法もある。
    
• 接地工事
  • ちょう架用線及びケーブルの被覆に使用する金属体には、D種接地工事を施す必要がある。
  • 腕金等の支持物に対してもD種接地工事を施す。
  • 区分開閉器に内蔵または付属するLA（避雷器）については
    A種接地工事が必要。

造営物や植物との離隔距離

図；樹木の接触危険例

周囲の建物や樹木との接触による地絡・短絡事故を防ぐため
十分な離隔距離を確保しならない。

• 植物との関係
  高圧架空引込線は、常時吹いている風等により
  植物に接触しないように施設してあることが求められる。
  
• 造営物との離隔距離
  以下の表の通り、電線の種類（絶縁電線かケーブルか）によって必要な距離が異なる。
  なお、高圧架空引込線を直接引き込んだ造営物については
  危険のおそれがない場合に限り、この離隔距離の制限は適用されない。

対象物	位置	絶縁電線の場合	ケーブルの場合
上部造営材	上方	2m以上	1m以上
	側方・下方	1.2m以上（人が手や身を乗り出せない部分は0.8m以上）	0.4m以上
その他の造営材	–	1.2m以上（人が手や身を乗り出せない部分は0.8m以上）	0.4m以上

実務におけるポイント・最新情報

鳥獣害と樹木接触（自然災害リスクへの対応）

先述の通り、電技解釈において植物への接触防止が規定されているが
実務で非常に多いのが「強風時に樹木が揺れてケーブルに接触し、被覆が損傷する」ケースとなる。
所有者との交渉が必要になることもあるが
敷地内の樹木伐採や剪定は保安管理上、必須の交渉事となる。

A種・D種接地の重要性と実測

引込柱には、LA用のA種接地と、メッセンジャワイヤや腕金用のD種接地が混在する。
落雷時にLAが正常に動作し、サージ電流を大地へ逃がすためには
A種接地の接地抵抗値（10Ω以下）が維持されている必要がある。
実務では、接地線の断線や、経年による接地抵抗値の悪化がないかを
定期的に測定・確認することが、雷害対策の要となる。

保安管理の現場で気をつけるべきこと

「目視点検の限界を知る」

高圧架空引込設備は高い位置にあり
双眼鏡などを使った目視点検が基本となるが
ケーブルの紫外線劣化による微細なクラックや
ハンガーの金属疲労は下からでは完全に把握できないのが現状となる。

年次点検などで停電作業を行う際は
定期的に高所作業車等を利用し、ケーブルの端末部、メッセンジャワイヤのサビの進行具合
ケーブルハンガーのズレなどを至近距離で確認することが重要となる。

特に海岸沿いの塩害地域や、工場地帯の腐食性ガスが発生する環境では
亜鉛メッキ鉄より線の腐食スピードが予想以上に早いため、重点的な監視が必要となる。

参考資料

施設基準・法令に関する根拠

電線の種類と強度 / 架空引込線の高さ基準
【根拠】 電技解釈 第117条（架空引込線等の施設）

引張強さ8.01kN以上、直径5mm以上の硬銅線を使用することや
地表上の高さ（道路横断6m、その他5m、危険表示による3.5mへの緩和など）が規定されている。

メッセンジャワイヤ（ちょう架用線）の施設・支持間隔
【根拠】 電技解釈 第67条（低高圧架空電線路の架空ケーブルによる施設）

引張強さ5.93kN以上又は断面積22mm²以上の亜鉛めっき鉄より線を使用すること
ハンガー間隔50cm（0.5m）以下、金属テープ間隔20cm（0.2m）以下について記載されている。

接地工事（A種・D種）
【根拠】 電技解釈 第17条・第24条・第67条 / 第37条（避雷器等の接地）

ちょう架用線やケーブル金属被覆へのD種接地
およびPASに付属する避雷器（LA）へのA種接地（10Ω以下）が規定されている。

造営物や植物との離隔距離
【根拠】 電技解釈 第71条（低高圧架空電線と建造物との接近） / 第78条（植物との接近）

記事内の表にある離隔距離（上方2m・1m、側方1.2m・0.4mなど）や
風などで植物に接触しないよう施設する旨が明記されている。
引込先の造営物に対する制限の免除も第117条等に記載されている。