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使用される消火器の種類 高圧受電設備に設置する消火設備は規模や機器の種類に応じて次の3段階で区分される。 普通消火器 左図：粉末消火器　右図：粉末消火器各種名称 設置基準受電設備の面積100㎡ ごとに 1 個以上の配備が必要。※消防法施行規則第6条 第...

受電設備の推奨される設置場所 受電設備の設置場所は、電力会社からの電気の引き込みと施設内への送電が最もスムーズに行える位置を選ぶこと。 あわせて、設備の故障や重大事故を防ぐため、以下の環境は徹底して避ける必要がある。 湿気がこもる場所（蒸気...

高圧機器類の汚損 高圧で受電している受電設備は、ほとんどがキュービクル式受電設備であり屋外に設置され、鋼板（2.3 mm）を隔て直接外気に接している。キュービル内の換気のため、給気口や換気扇が設置され外部の塵埃・排気ガス等が侵入し遮断器・高圧負...

構内配電方式の概略 高圧受電設備において、施設内の各所（サブ変電所や動力・電灯盤など）へ電力をどのように送り届けるかを決めるのが「構内配電方式」となる。 建物の規模や用途、負荷（電気を使う機器）の重要度そして予算（経済性）のバランスを見て...

負荷設備調査の目的 電気設備を正しく設計するには、負荷設備調査が欠かせない。目的としては、適切な設備容量を見極め、安全かつ効率的な電気利用環境を整えることにある。 具体的な目的 契約電力の推計：電気料金の基準となる契約容量を正しく割り出すこ...

高圧受電設備やそれに関連する電気設備において重要なシステムや機器の保安・制御電源として欠かせない存在がCVCF（定電圧定周波数電源装置、一般的にはUPS／無停電電源装置）となる。 CVCFについての概略 CVCFは Constant Voltage Constant Frequency の...

電気保安体系一覧図 各電気工作物に係る電気保安関係法令表 各電気工作物に係る電気保安関係法令の説明 電気事業法 電気の供給の安全、電気工作物の保安、および利用者の利益保護を目的とした法律。 電気工作物をその規模や目的に応じて「一般用電気工作物...

電気主任技術者の定義と法的根拠 電気事業法第43条に基づき、ビル、工場、発電所などの「事業用電気工作物」の設置者（オーナー・経営者）から選任され、設備の「工事・維持・運用」に関する保安の監督を行う最高責任者。 法律によって以下の重い義務と強...

小規模発電設備についての概略 電気事業法において、「一般用電気工作物」に分類される小型の発電設備のことを指す。 通常、ビルや工場などの大きな設備は「自家用電気工作物（事業用）」として厳しい保安規制を受けるが一定の低出力かつ安全性の高い以下...

電気保安体系一覧図 電気保安体系の説明 電気工作物 電気工作物とは、電気事業法において、電気を供給するため、または使用するために設置される機械、器具、ダム、水路、導管、電線路その他の工作物を指す。 電気保安体系図において、大きく「一般用電気...