独立接地・共用接地の違い

2024年4月3日

接地分類わけがある理由

“独立接地方式（単独接地）”と“共用接地方式”の２つにわけられる。
接続される設備（機器）の特徴や接地の目的などから、総合的に判断が必要。

独立接地方式（単独接地）

設備（機器）毎に独立した接地工事を施す方式を独立接地方式という。
この方式は、接地極相互の影響をなくすために離隔距離を十分に確保することが必要となる。しかし現実には敷地の制限もあるため、多少なりとも影響を生じる可能性がある。そのため、接地極相互の離隔距離の設定は、計画段階で十分に検討する必要がある。

共用接地方式

複数の接地工事を一つの接地極に繋げて共用する方式のことを共用接地方式という。
ひとつの接地にまとめることから、一点接地、統合接地と呼ばれることもある。
共用接地と言っても、単純に接地を共用すれば良いというわけではなく、共用接地には幾つかの方法があり、目的によって使い分ける必要がある。
共用接地では、事故時の電位波及、ノイズの回り込みなども考慮する必要がある。

共用接地の注意点

電気設備の技術基準の解釈第18条では【工作物の金属体を利用した接地工事】として建築構造体を共用接地として用いる場合の条件を示している。この接地方式は、捉え方によっては“等電位ボンディングを施せば接地抵抗は高くても大丈夫”と考えてしまう場合が見られる。
このような考え方は、非常に危険な状況に陥るケースがある。
例えば、等電位ボンディングにより安全対策をとっているビルに電流Iが流れ込んだ場合、建物の電位Vは、接地抵抗R×電流Iで表される。従って、接地抵抗が高ければ高いほど接地電位（接地電圧）が大きくなる。
このようなビルで一線地絡事故や雷電流などの大きな電流が流れ込んだ場合
建物電位がいくら大きくても、建物内の人や設備は等電位化が図られているので危害はないが、ビルの敷地以外にある周辺構造物に人が触れていれば、金属構造物との間で発生する接触電圧で感電してしまう恐れがある。
隣接する住宅などでは接地線と電源線や通信線間で発生する電位差で機器の破損もしくは火災が発生する可能性がある。このように構造物が密集した都会で大きな電位を発生させることは、周辺に及ぼす影響が非常に大きなものになる。